先端研究基盤共用促進事業に採択

文部科学省の平成29年度先端研究基盤共用促進事業(新たな共用システム導入支援プログラム)に、東海大学の研究推進部技術共同管理室が採択された。4月には同事業を主管する国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)との委託契約が締結された。

同事業は、研究組織のマネジメントと一体となった研究設備・機器の整備運営を通じた新たな共用システム導入の加速が目的で、採択期間は3年。69研究組織28機関の中から、24組織16機関が採択された。

技術共同管理室は、核磁気共鳴装置や走査型電子顕微鏡などの大型分析装置を全学の共用機器として一括管理・運用し、機器の効果的な利用を進めている。現在は、専門技術員を配置し、学内のイントラネットで予約システムを運用して利用者の利便性を高めているほか、学外の企業にも開放し、地域貢献も図っている。

今後は、学内にある実験機器のリスト化を進めるとともに、予約システムの改善や分析機器情報の外部広報を促進し、学内の複数学部による共同研究と産学連携の支援につなげる。

(写真)技術共同管理室では30台の実験機器が運用されている