News:研究
2011年3月1日号
防災分野の共同研究で採択
科学技術振興機構の公募事業に

理学部の大場武教授が研究代表者を務める国際共同研究「カメルーン火口湖ガス災害防止の総合対策と人材育成」が、科学技術振興機構の公募事業「地球規模課題対応国際科学技術協力事業」(防災分野/研究領域「開発途上国のニーズを踏まえた防災科学技術」)に採択された。

この公募事業は、「開発途上国のニーズを基に、地球規模課題を対象とし、将来的な社会実装の構想を有する国際共同研究を政府開発援助(ODA)と連携して推進し、地球規模課題の解決および科学技術水準の向上につながる新たな知見を獲得すること」(科学技術振興機構の資料から)を趣旨としている。採択期間は5年間。東海大学をはじめ、カメルーン国立地質調査所、富山大学、東京大学、大阪大学、熊本大学、防災科学技術研究所が共同で研究を行う。

懸念される湖水爆発のメカニズム解明に尽力 
アフリカ中部に位置するカメルーンでは、1980年代に発生したニオス湖とマヌーン湖での湖水爆発以来、ガス災害の再発が懸念されている。湖水爆発を防止するために、湖に溶存しているガスを人為的に除去する作業が進められているが、マグマからのCO2の供給速度やCO2の除去量を見積もるためのモニタリングが行われておらず、湖水爆発のメカニズムの詳細についても解明されていない。

そこで、前述したそれぞれの湖で湖水に関する地球化学的研究を行い、CO2流動系と噴火履歴解明を進める。さらに湖水爆発の数値シミュレーションを行い、爆発メカニズムを解明することで、湖の監視体制の確立や防災に向けた総合対策の提案を図っていく。