特集:東海大生200人に聞きました
2013年4月1日号
付属図書館の電子文献サービス
勉強や就活に気軽に使おう

主要な新聞や雑誌は電子版が配信され、世界中の研究者が発表した論文もインターネットで読める―。東海大学付属図書館では、学生や教職員への教育・研究支援の一環として、電子文献サービス「オンラインデータベース」を提供している。4月からは、学生のニーズに応えて自宅や外出先からも利用できるようになった。学生たちは電子文献サービスをどう活用しているのだろうか? 200人に聞いた。

電子文献サービスは、新聞社などが配信しているデータベースを使って、新聞・雑誌の見出しや記事、学術雑誌の掲載論文、書籍などを検索・閲覧できるもの。付属図書館が、新聞社や学術情報のデータベースを販売している企業などと契約して提供している=使い方や主なデータベースは左図を参照。

一般紙から専門書まで、世界中で生み出された知識や情報の宝庫だが、「使ったことがある」と答えた学生は全体の29%。利用の目的は、「レポートなどの課題作成」が50人と最も多く、「研究」(15人)と「趣味」(10人)が続いた。一方、使ったことのない学生からは、「サービスの存在を知らなかった」(108人)、「使い方がわからない」(18人)という声が相次いだ。

同館の三井悟課長は、「年間の記事アクセスは60万件をこえており、一部の教員や学生が頻繁に活用してくれている実態を反映していると思います。提供するデータベースを増やし、使い勝手のよいサービスにしていくことで、幅広いニーズに応えられるようにしていきたい」と話す。

学生のニーズに応えて4月から新サービスも
4月1日からは、電子文献サービスを自宅や外出先からも使えるようになる新たな取り組みも始まった。今回のアンケートでも、「自宅などからも見ることができれば、便利だと思う」といった声が多く寄せられるなど、学生のニーズに応えて導入されたものだ。三井課長は、「レポート作成はもちろん、就職活動中に自宅のパソコンで新聞や雑誌の記事を検索し、企業研究に役立てることもできるようになります。うまく使ってキャンパスライフの充実に生かしてほしい」と語る。

各校舎の図書館では、新入生ガイダンスの際に使い方を教えるほか、5月下旬から6月に電子文献サービスの使い方講習会も実施する予定だ。難しく考えず、まずは気軽に使ってみよう。モニターの向こうに、新発見の山が待っているかもしれない。




4月1日からスタート
自宅からも電子文献にアクセス可能に
4月1日から始まった新サービスは、付属図書館が総合情報センターと連携して提供するもの。学生や教職員であれば、自宅や外出先のパソコンから、電子文献サービスを利用できるようになる。希望者は、総合情報センターが提供している「SSL―VPN」サービスを利用してパソコンを学内のイントラネットに接続すれば、所属する校舎の付属図書館ホームページから電子文献サービスを利用できる。
 
なお、接続には総合情報センターが発行しているコンピューター室利用のIDとパスワードを取得し、初回接続時には専用ソフトウエアをダウンロードしてパソコンにインストールする必要がある。詳細は、総合情報センターのホームページに解説がある。※データベース利用上の注意については、所属する校舎の付属図書館ホームページを参照。

【総合情報センターの解説ページ】
http://www.cc.u-tokai.ac.jp/ →「サポート情報」→「SSL―VPNの利用について」

学生たちの声から
Q. サービスへの要望やメリット・デメリットをお聞かせください
▽現状のサービスに十分満足しているが、しいていえば複数のデータベースを一つの画面で検索できるようになると便利だと思う(生物理工学部2年・女子)
▽授業の課題などの際に、書籍検索や新聞のデータベースを使うと複数の媒体の情報をまとめて調べられるので便利(農学部3年・女子)
▽現時点で閲覧できる文献が少ないので、数を増やしてほしい。可能であればほとんどの蔵書を電子版で利用できるようにしてほしい(理学部4年・男子)
▽自分の携帯や自宅のパソコンを使って、学外から見ることができたらもっと便利だと思う。現在就職活動中なので、いろいろな新聞を読むことができると助かる(教養学部3年・女子)
▽新聞記事のうち、社会で注目を集めている記事のピックアップや、就活生が押さえておくべき話題をまとめたコーナーがあるといい(情報通信学部3年・女子)
▽入手困難な学術論文を読むときに使うことはあるが、目が疲れてしまうので必要に迫られたとき以外はほとんど利用していない(文学部4年・女子)
▽電子媒体だと、いくつかの資料をまとめて広げることができないので、レポートを書くときに不便。あと、紙でないと本を読んだ気がしない(教養学部3年・女子)
※学年はアンケート実施当時