先端的衛星技術を開発

東海大学の持つ先端的なリモートセンシング技術を生かし、国際共同研究・開発を推進する――。4月14日、台湾の国家実験研究院宇宙機構と情報技術センターが研究・協力交流に関する合意書を締結した。

国家実験研究院は11の研究所からなる台湾最大級の研究機関で、宇宙機構は人工衛星の開発や運用など宇宙開発を担っている。情報技術センターとはこれまでも共同研究などを通して連携。宇宙機構が運用する人工衛星FORMOSAT―2のデータを、熊本県の宇宙情報センターで受信しているほか、データを解析して東日本大震災の被災地の復興状況を調査するといった活動を展開している。

今回の合意書を受けて、今後も被災地の復興状況調査を続けるほか、北極航路の調査も実施。安価で汎用性の高い衛星データ受信・転送メカニズムを開発し、地球観測衛星による災害の即時監視を可能にする先進的な技術の確立を目指す共同研究を行っていく。

東京・霞が関の東海大学校友会館で開かれた調印式には、松前達郎総長と松前義昭副総長(情報技術センター所長)、国家実験研究院の羅清華院長ら両機関の関係者が出席。松前総長と羅院長が合意書にサインした。

情報技術センター所長代理の長幸平教授(情報理工学部長)は、「本センターが長年の研究で培ってきたアンテナ開発技術や画像解析技術を生かしつつ連携を深めていくことで、社会に貢献できる高度な研究成果を生み出していきたい」と語っている。

(写真)合意書を取り交わす松前総長(左)と羅院長