News:研究
2015年1月1日号
産学連携フォーラムを横浜で開催
幅広い企業との協働を推進

東海大学産官学連携センターが主催する「東海大学産学連携フォーラム2014」が昨年12月4日、横浜情報文化センターで開催された。企業や自治体に向けて、実用化が期待される東海大の研究成果を発信し、産学連携や技術移転の機会につなげることが目的。12年度まで、「産学連携フェア」として湘南校舎を会場に開かれていたが、今回は交通の便がよく多彩な企業の参加が見込まれる横浜市内に会場を移してリニューアルされた。

首都圏の企業や公的機関の担当者らを中心に約130人が出席する中、山田清志学長が、「本学では『出口を目指した』産学連携活動を展開しています。フォーラムをさらなる連携のきっかけとしたい」とあいさつ。続いて、蠧本政策金融公庫総合研究所の深沼光主席研究員による基調講演「中小企業と大学の連携における課題」が行われた。

国内の大学における特許取得件数や企業からの受託研究、共同研究の件数を示した深沼氏は、産学連携における課題について解説。「大学で何ができるか、さまざまな方法で発信していくことが重要」と提言した。

また、地域連携活動の具体例として、医学部の石井直明教授(大学院医学研究科ライフケアセンター長)と、公益財団法人横浜企業経営支援財団の永田紳一常任理事の講演も実施された。

後半の「東海大学研究発表」では、若手研究者4人が登壇。センシング技術、機能性無機材料、幹細胞治療、マイクロデバイスと多岐にわたるテーマで、それぞれ研究の現状や産業化に向けた提案などについて熱弁をふるった。会の終わりには、産官学連携センターの小島直也所長(工学部教授・研究推進部長)が、「今回発表した若手研究者の手がける研究シーズが、企業の協力を得て実を結ぶことを期待しています」と意欲を語った。

会場外には各学部の教員が取り組んでいる研究シーズがパネルで紹介されたほか、終了後には情報交換会も実施。研究内容の利用などについて、研究者と来場者が積極的に意見を交わしていた。

 
(写真上)首都圏の企業を中心に約130人が参加した
(写真下)研究シーズのパネル紹介も