News:研究
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2020年11月1日号
アレルギー性気管支肺真菌症の新しい診断基準を提唱
【医学部医学科】

医学部医学科の浅野浩一郎教授(内科学系呼吸器内科学)らの研究グループが、アレルギー性気管支肺真菌症(ABPM)の新しい臨床診断基準を提唱し、有用性を検証。その成果をまとめた論文が8月29日、国際医学雑誌『The Journal of Allergy and Clinical Immunology』オンライン版に掲載された。

ABPMは、大気中に浮遊する真菌(カビ)の胞子が気管支内の粘膜に生着・繁殖した際のアレルギー反応により発症する。悪化すると気管支の破壊(気管支が拡張したままになり粘液を吐き出しにくくなる)や、肺の線維化(線維が過剰に蓄積して硬くなり機能が低下する)を引き起こし、呼吸不全に至るケースもある。

早期に診断できれば有効な治療法があるが、これまで用いられてきた基準では正確な診断ができにくく、判明したときには病気が進行して治療が難しくなることが課題となっていた。

浅野教授は、日本各地の大学研究者や臨床医らと研究班を立ち上げ、2013年から全国調査を実施。ぜんそくの既往や血液検査、喀痰・気管支分泌物、胸部CTなどの所見10項目のうち、「6項目以上を満たせばABPMの診断確定」「5項目で疑い」とする、新しい診断基準を提唱した。

さらに、粘液採取による病理検査や日本の呼吸器・アレルギー専門施設の医師によりABPMと診断された事例と、ABPMと間違えやすい好酸球性肺炎やぜんそく、慢性肺アスペルギルス症の事例を比較し、新基準の有用性を検証。新基準では、特異度(陰性の場合に正しく陰性と判定できる割合)90%、感度(陽性を見逃さない割合)94〜96%と、きわめて高い精度で診断できることを証明した。

浅野教授は、「発症初期の段階でも正しい診断ができる有用な基準であることを検証できました。新基準を広めるとともに、環境整備による発症予防法や新たな治療法の研究開発にも取り組みたい」と話している。

 
(写真上)浅野教授
(写真下)浅野教授らが提唱した新基準。『アレルギー性気管支肺真菌症の診療の手引き』(医学書院 監修:日本アレルギー学会/日本呼吸器学会 編集:アレルギー性気管支肺真菌症研究班)に掲載されている