News:学園
2020年9月1日号
コロナ禍での働き方を考える
【ヨーロッパ学術センター50周年】
オンラインでQOL連続セミナー

東海大学ヨーロッパ学術センターの開設50周年を記念した第1回東海大学ヨーロッパ学術センターQOL連続セミナー「デンマークにおけるコロナ禍の働き方とデジタルトランスフォーメーション(DX)」が8月12日に、オンラインで開催された。

同センターは、日本とヨーロッパ諸国との学術・文化交流の促進を目的として、1970年にデンマーク・コペンハーゲンに開設された。セミナーは、これまでの活動成果を広く社会に還元し、よりよい国際社会づくりに貢献することが目的で、今年度中に計4回の開催が予定されている。
 
今回はWEBビデオ会議システム「Zoom」を使い、デンマーク財務省デジタル化庁のカレン・イエルスボ・アイバーセン氏や駐日デンマーク大使館参事官(次席)のヨナタン・ベンヤミン・クヌセン氏をはじめ、東海大政治経済学部の亀岡京子教授、コペンハーゲン大学とロスキレ大学の研究者、デンマークの最大手IT企業KMD社の専門家らによる全6講演を実施。約180人が聴講した。

初めに東海大の山田清志学長があいさつし、学園の創立者・松前重義博士がデンマーク訪問をきっかけに教育の道を歩んだ経緯やその後の東海大とデンマークの交流の歴史を披露。続いて、最先端のデジタル政府を実現しているデンマークの現状や、教育界や企業におけるIT技術導入の歴史、新型コロナウイルス感染症の拡大に対応する技術の活用事例が紹介された。

さらに、東海大が教育研究の指針として掲げる「人々の暮らしや社会のQOL(Quality of Life)向上」を踏まえ、デジタル技術やリモート環境の整備による人々のQOL向上のあり方などについて、それぞれの立場から現況が語られた。

同センターの吉川直人所長(副学長)がファシリテーターを務めた「Q&Aセッション」では熱心な質疑応答が繰り広げられたほか、閉会にあたって再び山田学長が登壇し、「コロナ禍で大学の講義がオンラインを用いた遠隔授業になるなど、教育の現場でもDXの活用が求められている。今回のような議論を経て、収束後にはよりよい社会が実現していることを願っている」と期待を寄せた。

 
(写真上)デンマークの行政機関や大学、企業などの事例が詳しく語られた
(写真下)セミナーを受け感想を語る山田学長