KMITLと共同シンポジウム

東海大学とタイ・モンクット王ラカバン工科大学(KMITL)が6月30日、バンコク市内でシンポジウム「大震災後の日本と大学の役割」を開催した。東日本大震災の発生を受けて、現在の被災状況に関する情報を共有し、復興に向けたさまざまな課題の解決策を話し合うことが目的。

東海大からは山田清志副学長のほか、内田裕久教授(工学部)、長幸平教授(情報理工学部)、寺田一美助教(工学部)が出席し、日本とタイ両国の教育機関の研究者や行政機関の担当者など364人が参加した。　当日は、基調講演で山田副学長が震災直後の被災地の様子や復興状況を報告した。その後、内田教授とKMITLのスチャッチャウー・スワンサット工学部長が講演。内田教授は日本のエネルギー政策の変遷と東海大の取り組みや福島第一原子力発電所事故による環境への影響などを解説し、スワンサット工学部長はタイの地下鉄における地震対策などについて説明した。

続いて行われたパネルディスカッションでは、長教授と寺田助教が登壇。今回の震災におけるリモートセンシング技術の活用状況や、津波による海岸の浸食や田畑への塩害などについて紹介した。その後、KMITLの教員や参加者とともに、今回の震災が世界各国のエネルギー政策に与える影響や、大学の果たしていくべき役割などについて議論した。

内田教授は「今回の催しを通して、タイの研究者などにも復興に向けて歩んでいる日本の姿や今後の課題を知ってもらうことができた。これからもさまざまな機会を利用し、世界各国の人々と積極的に情報を共有していきたい」と話している。

(写真)日本とタイの関係者が集った